愛媛沖で１７日深夜に豊後水道を震源に発生した地震は、南海トラフ巨大地震の想定震源のエリア内で起きたものの、気象庁は南海トラフ巨大地震とメカニズムが異なるなどとし、「巨大地震が起きる可能性が急激に高まっている訳ではない」との見解を示しました。

気象庁の会見：
「この地震で震度６弱を愛媛県高知県で観測しています。揺れの強かった地域では家屋の倒壊や土砂災害の危険があります」

気象庁が１８日午前１時過ぎに開いた会見では、震源が南海トラフ想定震源域の豊後水道だったことから、南海トラフ巨大地震との関連が注目されました。

南海トラフ地震の想定震源域は、東海沖から日向灘まで広い範囲にわたり、過去の地震では西側と東側の２つのエリアで巨大地震が連動して発生しています。

このため気象庁は、片方でマグニチュード６．８以上の巨大地震が発生した場合、残るエリアでも巨大地震発生の可能性が高まったとして「臨時情報」を出すことにしています。

今回の地震では、マグニチュードがこの基準以下だったことから直ちに調査に入らないとしています。

気象庁の会見：
「南海トラフ地震の発生を検討する基準はマグニチュード６．８以上の地震となりますが、今回の地震はマグニチュード６．６ということで直ちに調査に入ることはしていません。今後どのような関係があるか専門家の間で検討はされると思いますが、少なくともこの地震の発生をもって、評価検討会を行うということは考えておりません」

また地震のメカニズムについても、プレート型といわれる南海トラフ地震と違って、プレート内で発生した断層型の地震だと説明しています。

「直ちに南海トラフ地震の可能性が高まったわけではない」との気象庁の見解。しかしその一方で。

気象庁の会見：
「過去の事例では、大地震の発生後に同程度の地震が発生した割合は１割から２割あることから、揺れの強かった地域は地震発生から１週間程度、最大震度６弱程度の地震に注意してください。特に今後２～３日程度は規模の大きな地震が発生することが多くあります」

気象庁は今後１週間程度、震度６弱程度の地震が発生する恐れがあるとして、注意を呼びかけています。

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